家を建てる際、工事が始まる前に「地盤調査」が行われます。地盤調査は、住まいの安全性を確保するための重要な調査です。調査の結果によっては、思わぬ追加費用が発生することもあれば、地盤改良の必要がなく追加費用が発生しないこともあります。そこで本記事では、地盤改良が不要な土地の特徴や確率などを解説しましょう。
【東京】おすすめの地盤調査会社比較表
| イメージ |  |  |  |  |  |  |  |
| サービス名 | ビイック株式会社 | 地盤ネット株式会社 | サムシング | トラバース | ジャパンホームシールド株式会社 | ジオテック株式会社 | 報国エンジニアリング株式会社 |
| 改良工事不要率 | 約88% | 約66％ | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 |
| セカンドオピニオンの有無 | ○ | ○ | ○ | × | ○ | × | × |
| 対応可能地域 | 全国 | 全国 | 全国 | 全国 | 全国 | 全国 | 全国 |
| 各社の特徴 | ビイックが採用する表面波探査法の、地盤に穴を開けず非破壊で調査できる特徴により、無駄な地盤改良判定を回避します。地盤改良工事は行っていない地盤調査専門会社であるため、公平な地盤判定を実施しています。 | 地盤ネットでは、改良工事を受注しておらず、地盤サービスを一括した管理体制を整えています。調査の精度と操作性のレベルアップを両立させた「グラウンド・プロシリーズ」によって、安心で安全な地盤調査を提供しています。 | サムシングは、地盤調査から改良、地盤保証、建立後の検査・修正までのサービスを一貫して提供します。全国26の拠点を所有しており、顧客と現場に距離があってもフレキシブルに対応が可能です。 | トラバースは大手ハウスメーカーの土地調査部門として、戸建を主とする測量、地盤・土質調査、地盤改良工事をしています。最先端技術を使用したオリジナル工法発明するなど、高い技術力と多くの実績があります。 | ジャパンホームシールドは、30年以上の歴史をもつ優良企業です。施工中の品質をキープする「建物品質検査」や、引渡したあとのアフターフォローをサポートする「定期点検サービス」等、住宅検査事業にも尽力しています。 | ジオテック株式会社は戸建よりも要求が高い調査・設計・工事を実施し、その知見を戸建住宅の地盤業務に活かしています。さまざま補強工事に対応しているため、その土地や建設プランにもっとも適した工法を提案しています。 | 報国エンジニアリング株式会社は、地質調査を筆頭に、水質調査、地盤改良工事、土壌汚染調査、建造物の基礎補強工事など、多様なニーズに対応できる体制を確立しており、地盤調査の数は年間2万棟、累計で40万棟以上の実績があります。 |
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地盤改良が発生する確率
地盤は家を建てるうえで非常に大切であるというのは、家づくりを検討している方であれば認識していることが多いでしょう。
とくに日本は山を切り拓いたり、海を埋め立てたりして人工的に作った土地が多く、意外にも軟弱地盤が多いため、地盤調査および調査結果に基づいて適切な工事をしたうえで、家を建てる必要があります。
とはいえ、注文住宅の場合は土地を購入したあとに地盤調査を行うのが一般的であるため、地盤改良で思わぬ追加費用が発生したからといって購入をやめたり、違う土地を探したりすることはできません。
そのため、地盤改良の必要がない土地を購入したいと考えるのは当然であり、必要な確率はどのくらいなのか気になる方も多いでしょう。しかし、地盤改良が必要な確率を何パーセントといいきることはできません。
というのも、地域によってはほとんど必要なところもあれば、反対に不要なところもあり、さらに家の大きさや構造によっても要不要が変わるからです。ただし、一般的には木造住宅の場合30～40％、軽量鉄骨住宅の場合は50～60％がおおよその確率とされています。
地盤改良がいらない土地の特徴
地盤改良が必要となった場合、少なくとも数十万円、高い場合は100～200万円程度の追加費用が発生します。地盤調査は土地の購入後に行われるため、追加必要が発生するとわかったら、家のプランを調整して費用を捻出したり、自己資金から地盤改良費を負担したりする必要があるのです。
いずれにせよ、不要に越したことはありません。地盤改良の要不要については、土地の購入前に確実に判断することができないため、運の要素が強いものの、可能性が低い土地を選ぶことは可能です。
たとえば、一般的に標高が高い土地は地盤が強固であるとされています。丘の上などの高所に位置する土地は、長い時間とともに土が層になって固まっているため、家を支えるのに充分な地盤の固さがある可能性が高い傾向にあるのです。
とはいえ、丘や山を切り拓いた造成地には注意しましょう。また、一度掘り返された土地は地盤が弱くなるため、たとえ標高が高くても地盤が軟弱である可能性が高まります。とくに傾斜地などで擁壁がある場合は、地盤補強費も高額になりやすいため、土地選びは慎重に行いましょう。
なお、住宅地になる前だった土地の状態を調べるのも、地盤改良が不要である可能性が高い土地を見つけるのに役立ちます。一般的に田んぼや川の近くは軟弱地盤が多い傾向にあるため、過去の土地の状態を調べることで地盤の状態を予測することにつながります。
過去の土地の状態については、国土変遷アーカイブ空中写真閲覧や地盤調査会社が提供する地盤改良履歴などの情報を活用しましょう。
地盤改良が必要な土地の特徴
地盤改良が不要な土地を軸に探すのも方法のひとつですが、軟弱地盤である可能性が高い土地を避けて土地を購入するのも有効な手段です。
一般的に軟弱地盤である可能性が高いとされるのはいくつか特徴があり、たとえば、河川・池・沼・海が近くにある土地は、水辺が近いため堆積物や軟弱な地層が存在しやすく、地盤の強度が低い場合があります。
また、長期間の水浸しや地下水位の変動によって、地盤が軟弱化する可能性がある水田の近く、元々海や湿地だった場所に土砂を積み上げて造成された地域である埋立地なども軟弱である可能性が高いでしょう。
とくに埋立地は、地震などの揺れで地盤沈下が起こり、液状化現象などが発生して家が大きなトラブルに巻き込まれる可能性があるため、災害リスクを意識するなら避けるのが無難です。そのほか、高低差のある土地や傾斜地、山岳地帯や沿岸地域なども軟弱地盤であるリスクが高いといえます。
また、購入予定の土地を実際に見て、周囲の電線が傾いていたり、道路にひび割れが生じていたりする場合も、リスクが高いといえるでしょう。軟弱地盤が原因で、電線が傾いたり、道路がひび割れたりしている可能性があります。
地名に「水」「河」といった感じが使われてるエリアも、水の影響で地盤がゆるい可能性が高いです。とはいえ、絶対に安全が約束される土地はないため、地盤改良を視野に入れつつ、ライフスタイルや予算なども加味して土地を選ぶとよいでしょう。
まとめ
家を建てる際、安心・安全な暮らしを確保するためにも地盤調査のもと、必要に応じて地盤改良が必要となります。しかし、いらないに越したことはないため、慎重に土地選びを進めるのがおすすめです。
とはいえ、地盤改良の要不要については、調査結果でしか判断できないため、調査を行わない状態で判断することはできません。埋立地や過去に田んぼとして使われていた土地など、リスクが高い土地はあります。
気に入った土地を購入するのもよいですが、地盤改良が必要となる可能性を意識して土地探しをすると、後悔のない家づくりを進めやすくなるでしょう。
