ジャパンホームシールド株式会社

公開日: 2023/07/05 最終更新日: 2024/02/05

ジャパンホームシールド株式会社

ジャパンホームシールド株式会社

おすすめポイント

ポイント1 3万社に選ばれた地盤調査のスタンダード
ポイント2 累計200万棟の調査・解析実績に基づく確かな技術
ポイント3 メリットを最大化するサービスと連携体制

基本情報

調査方法 特許技術「SDS試験」や「B-STR」によって、トータルコスト抑制を実現。
セカンドオピニオン
会社情報 ジャパンホームシールド株式会社
〒130-0026
東京都墨田区両国2-10-14 両国シティコア17階
お問い合わせ 電話・メールフォーム

ジャパンホームシールド株式会社は、2021年には地盤調査解析実績が累計200万棟に到達しました。また、建物検査実績でも2022年に30万戸を突破しており、堅実な実績のある会社です。

日本の伝統色えんじ色を使った同社の堂々としたロゴが示す通り、強固で確実な事業スタイルがジャパンホームシールドの魅力です。今回はそんなジャパンホームシールドの魅力と特徴について紹介します。

ジャパンホームシールド株式会社の特徴①歴史ある企業

ジャパンホームシールドの画像2ジャパンホームシールドは、30年以上の歴史をもつ優良企業です。同社の事業の軸となるサービスを開始したのが創業から3年後のことです。

その記念すべき場所は新潟の地盤調査でした。それ以来27年間で160万以上の地盤調査を実施しています。

2002年には、本業界でも初めてのフランチャイズ制度を開始しました。毎月100棟の地盤調査を目標に奮闘していたそうです。現在では、71店にもなるFC・特約店のパートナーと一緒に毎日約500棟の地盤調査を実施しています。

2006年の5月に九州支店、12月に中部支店と各支店の出店がつづきます。当時、ジャパンホームシールドは国土交通大臣登録住宅性能評価機関29号を取得し、住宅性能評価業務を開始しました。

ジャパンホームシールド株式会社の特徴②豊富な地盤解析の実績

ジャパンホームシールドの画像3私たちの豊かな生活を支えている地盤ですが、ジャパンホームシールドは創業から事業継続して4半世紀の間、安全性を追求してきました。

その調査・解析の実績は100万棟を超えています

確かな技術力

ジャパンホームシールドでは、地盤技術研究所を設けて、あらゆる地盤問題に対処できる技術をいつも研究・開発しています。

SWS試験にとって代わる新しい地盤調査方法として、 2010年からサービスを始めた「SDS®試験」は、ローコスト・短い納期でボーリング調査に劣らない土質判定ができることからニーズが高まり、昨年には早くも利用件数が10万件を突破しました。

また、ジャパンホームシールドと協力会社298社で成り立つ「ジャパン会」では、全国で安全会議や技術研修会といったものを定期的に行い、地盤に関わる事故の撲滅を目標に活動しています。

ジャパンホームシールドは今後も研究と開発、現場技術を磨くことで、より一層の安全と安心な住居づくりの実現に貢献していきたいと考えています。

地域の安全に貢献

ジャパンホームシールドが創業以降重ねてきた地盤調査と解析のビッグデータをもとにシステム化した、独自ツール「地盤サポートマップ」や自然災害の際、土地の特徴をまとめた「土地情報報告書」を提供しています。

これから、より一層の浸透に向けて利用環境を整備していきます。くわえて、通常には分かりにくいとされる地盤について、より気軽で親しみやすいツールの開発や講習会などを通して、教育や啓発活動にも注力していくそうです。

たとえば、小中学生を対象に実施している「どろだんご教室」などは、次世代を担う子どもたちの造形能力を向上させると同時に、土への関心を深めて地盤の大事さを認識してもらうことを目標に行っており好評です。

ジャパンホームシールドは、今後この活動を全国で行っていく予定です。

需要に応える住宅検査

ジャパンホームシールドでは、地盤調査と解析の事業と同時に住宅検査事業にも尽力しています。

施工中の品質をキープする「建物品質検査」や、引渡したあとのアフターフォローをサポートする「定期点検サービス」があります

また中古売買やリフォームを検討しているときの建物検査を実施する「住宅インスペクション」や、戸建所有者向き住生活サポートサービスの「ハウスオーナーズクラブ」など、住宅のいろいろなステージや機会に合わせた検査メニューで施主の需要に応じています。

今後は、12万件の住宅検査実績から培ったノウハウを一層充実させて、地盤調査と解析技術と同時に、安心して長く住める住環境の提供に取り組んでいくそうです。

ジャパンホームシールド株式会社の特徴③独自アプリがある

ジャパンホームシールドの画像4ジャパンホームシールドは、200万棟を超す地盤調査と解析実績により蓄積された地盤情報を見られる地盤サポートマップのアプリ版を提供しています。

気になる土地の地盤情報はもちろん、自然災害の危険や近隣の避難所のロケーションや学区などの生活情報をいつどこにいてもスマートフォンでスムーズに調べられます。日常生活から非常事態時の備えまで、日々の暮らしを全面的にサポートしてくれます。

またこのアプリでは、日本全国の地盤の強度が判断できます。くわえて、古い地図や過去の航空写真を見ることで、その土地の構造と成り立ちが理解できます。

地震が起こった際の揺れやすさや液状化、土砂災害など、自然の災害リスクレベルを認識することが可能です。

選択した範囲の学区・学校の名前や最寄りのバスの停留所や病院、避難所のロケーションなど暮らしに役立つ情報も豊富です。

ジャパンホームシールド株式会社の特徴④情報レポートサービス

ジャパンホームシールドの画像5ジャパンホームシールドでは、住所ひとつあれば、その土地の自然災害が起こった際の特性などをシンプルにまとめたレポートの作成が可能です。

このレポートを見れば地盤や自然災害の危険性がすぐにわかります。くわえて、設計や防災計画の助言、提案に役立つ解説付きなのも魅力です。

土地の危険度を理解して正確に助言を行い、安心をサービスしていることが顧客との信頼づくりにつながっています。

独自情報レポート

安全のもと、安心して住める住居づくりのために知っておきたい、その土地の災害・地盤リスクがあるかと思います。

ジャパンホームシールドの「土地情報レポートPro」は、その土地の成り立ちから、災害リスク情報、同社の140万棟以上の地盤調査と解析実績をベースにした地盤情報を集約したレポートです。

一目で土地のリスクが分かるだけでなく、それぞれのリスクへの対策もふんだんに掲載されており、利便性があります。

よくある質問

  • 地盤調査とは何ですか?
  • 地盤調査とはその土地の硬さ、軟らかさを調べることです。法律で義務付けられており、地盤の強度(N値)を調べることでその地盤の上に建物を建設できるかどうかを測定するようです。
  • 地盤調査を依頼する場合に必要な資料などはありますか?
  • 最低限「建物配置図」・「平面図」・「現場案内図」が必要なようです。
  • 造成地の購入を考えていますがゴミなどが入っているのでしょうか?
  • 造成地にもいろいろあるようですが、中にはゴミなどが混入した粗悪なものもあるようです。地盤調査だけでは判断できないようなので、直接土をサンプリングする必要があるようです。
  • 地盤が悪いと家を建てることができないのでしょうか?
  • 地盤が悪くても何らかの地盤補強をすることで住宅を建てることができるようです。
  • 地盤調査の結果が悪いとどうなりますか?
  • 結果が悪いと、建物が傾いたり、基礎や壁にひびが入ったりするなどの症状が予想されるようです。
  • 建て替えの場合も地盤調査する必要があるのでしょうか?
  • 建物が建つ位置や重さなどによっても地盤の判断は変わります。建て替えでも建築会社の義務として地盤を調べる必要があるようです。

 
 
 
 

まずは資料をダウンロードしてみよう!

ジャパンホームシールドは、「安全・安心」を旗印に、より快適な住居づくりを目標にしています。

また、その思いに賛同した全国の住宅会社や協力会社と一緒に、地盤サポートシステムなどの地盤関連業務、建物検査・点検業務を通して、住宅のクオリティおよび性能アップへ向けた取り組みをサポートしています。

この歴史・技術力・信頼ある企業のサービスを受けたいと思った方は、まずジャパンホームシールドの公式サイトから資料をダウンロードしてみましょう。

【東京】おすすめの地盤調査会社比較

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サービス名ビイック株式会社地盤ネット株式会社サムシングトラバースジャパンホームシールド株式会社ジオテック株式会社報国エンジニアリング株式会社
特徴他社地盤改良工事よりも地盤改良工事判定が少なくなる。住宅地盤の調査から解析・対策・補償までの一貫サービスを提供し、不適切な工事を未然に防いで建築主の安心を実現。生活者の不利益解消”という正義を貫き、安心で豊かな暮らしの創造を目指している。測量・設計・地盤調査・地盤改良・擁壁のパイオニア。「ひとつひとつの地盤に、最適解を」この想いのもと、調査から品質保証まで、地盤にまつわるそれぞれの領域で独自のノウハウを発揮している。報告書に調査ポイントの高低差レベルを記載することで、地層の傾斜が正確に把握でき、設計段階で切土盛土の想定を容易にしている。地質調査をはじめ、水質調査、地盤改良工事、土壌汚染調査、建造物の基礎補強工事など、さまざまなニーズに対応できる体制を確立。
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