地盤調査をする必要性って？地盤調査はしなくてもいいの？

「地盤調査をなぜしなければならないのか」について疑問を持った方はいませんか？地盤調査はお金がかかるため、可能であれば、したくないと考える人も多いかと思います。しかし地盤調査は建築基準法によって義務化されているため、必ず受けなければならないものです。本記事では地盤調査の必要性について深掘りします。

【東京】おすすめの地盤調査会社比較表

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サービス名	ビイック株式会社	地盤ネット株式会社	サムシング	トラバース	ジャパンホームシールド株式会社	ジオテック株式会社	報国エンジニアリング株式会社
改良工事不要率	約88%	約66％	不明	不明	不明	不明	不明
セカンドオピニオンの有無	○	○	○	×	○	×	×
対応可能地域	全国	全国	全国	全国	全国	全国	全国
各社の特徴	ビイックはSWS試験と異なる表面波探査法を採用しています。地盤に穴を開けず調査する特徴により、無駄な地盤改良判定を回避します。地盤改良工事を行わない地盤調査専門会社であるため、公平な地盤判定とセカンドオピニオンを実施しています	地盤ネットでは、改良工事を受注しておらず、地盤サービスを一括した管理体制を整えています。調査の精度と操作性のレベルアップを両立させた「グラウンド・プロシリーズ」によって、安心で安全な地盤調査を提供しています。	サムシングは、地盤調査から改良、地盤保証、建立後の検査・修正までのサービスを一貫して提供します。全国26の拠点を所有しており、顧客と現場に距離があってもフレキシブルに対応が可能です。	トラバースは大手ハウスメーカーの土地調査部門として、戸建を主とする測量、地盤・土質調査、地盤改良工事をしています。最先端技術を使用したオリジナル工法発明するなど、高い技術力と多くの実績があります。	ジャパンホームシールドは、30年以上の歴史をもつ優良企業です。施工中の品質をキープする「建物品質検査」や、引渡したあとのアフターフォローをサポートする「定期点検サービス」等、住宅検査事業にも尽力しています。	ジオテック株式会社は戸建よりも要求が高い調査・設計・工事を実施し、その知見を戸建住宅の地盤業務に活かしています。さまざま補強工事に対応しているため、その土地や建設プランにもっとも適した工法を提案しています。	報国エンジニアリング株式会社は、地質調査を筆頭に、水質調査、地盤改良工事、土壌汚染調査、建造物の基礎補強工事など、多様なニーズに対応できる体制を確立しており、地盤調査の数は年間2万棟、累計で40万棟以上の実績があります。
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地盤調査の必要性とは

ここでは「地盤調査の必要性」と「そもそも地盤調査ってなに？」という疑問について解決します。地盤調査の必要性についていまいちよく分からないという方は、ぜひ参考にしてください。

そもそも地盤調査とは

地盤調査とは、建築物を建てる地面の強さや性質を確かめる調査で、一般的にはハウスメーカーや、提携している地盤調査の専門業者が行います。地盤調査は基本的に建物の建築前に行われ、建物の重さに地盤が耐えられるかどうかを判断します。

結果次第ではそのまま建物を建てられないと判断し、地盤の強さを高める為の「地盤改良工事」が行われるケースも。どのような地盤改良工事をするかどうかは地盤の性質や、住宅のタイプ（戸建て・マンション・木造・コンクリートなど）で違ってきます。このような調査や工事を行うのが地盤調査です。

・地盤調査の方法

地盤調査の方法にはスウェーデン式サウンディング試験とボーリング調査の2つが一般的です。スウェーデン式サウンディング試験はSS試験やSWS試験とも呼ばれ、試験が半日程度で終わることが特徴です。また費用も安く簡単な工事であるため、戸建てを建てる際によく行われます。

スウェーデン式サウンディング試験にかかる費用は5万程度です。次にボーリング調査についてです。ボーリング調査はマンションや高層ビルなどの大型建造物を建てる際に利用されます。地上から地下数十メートルに渡って鉄の棒をつきさし、地層をくりぬくことで地面がどのようになっているかを調査します。

そのためボーリング試験はスウェーデン式のように半日では終わらず、数日かかるケースがほとんどです。また費用も20～30万円と比較的高額なのも特徴です。

地盤調査の必要性について

次に地盤調査の必要性についてみます。「地盤調査って必要なの？」と思う方もいると思いますが、実は地盤調査は一部例外を除いて建築基準法によって義務付けられています。そのため地盤調査を行わないと、住宅が建てられないのです。

地盤調査と住宅の建設は必須の作業です。また建築業者は10年間瑕疵担保責任を負うことが義務付けられており、瑕疵担保保険に加入することが一般的ですが、これに加入する際にも地盤調査を行っていることが必要です。

もしも瑕疵担保保険に加入しておらず、住宅に瑕疵が見つかった場合、建築会社は多額の補償金を出さなければならないため、ほとんどの業者が瑕疵担保保険に加入するために地盤調査を行うのです。

建替えでも地盤調査は必要

では建て替えでは地盤調査は必要ないのでしょうか。元々家が建っていたため、地盤調査をしなくてもよいと思います。しかし建て替えの場合にも建物の面積や力のかかり方が異なるため、地盤調査を行わないといけない決まりになっています。

また建築業者は建てた家に瑕疵があった場合に備えて、多額の補修金を用意しますが、お金を準備する手段として「瑕疵担保責任保険」に加入する場合が一般的です。

瑕疵担保責任保険に加入するためには、地盤調査をしていることが条件の1つであるため、地盤を調べていないと保険に加入することができないのです。そのため建築業者は瑕疵担保責任保険に加入するために必ず地盤調査を行います。

地盤調査をしないとどうなる？

地盤調査は建築基準法で決められているため、地盤調査をしないとそもそも家を建てることができません。もし法律に違反して家を建てた場合には以下のような現象も考えられます。

・窓やドアの取り付けが悪い

・資産価値が減少する

・外壁にヒビが入りやすくなる

・補修費が多額になる

・建築会社が瑕疵担保責任保険に加入できない

とても頑丈で強固な家を建築できたとしても、地盤が緩いと全く意味がありません。なぜなら建物自体の耐震性能や耐久性も地盤が固く動かないという制約のもと成り立っているからです。

地盤が弱いところに家を建てるというのは、例えるならこんにゃくのうえに家を建てるようなものです。そのような不安定な場所に家を建てることはできないため、建築業者は必ず地盤調査を行うでしょう。

まとめ

本記事では「地盤調査をなぜしなければいけないのか」と疑問を持っている方に向けて、地盤調査の必要性と、もし地盤調査を行わず家を建てたらどうなるのかについて解説しました。

地盤調査を行わないで家を建てることは一般的にはありえませんが、自分で自宅を建築してしまえば可能かもしれません。しかしその場合でもさまざまな法律に反している可能性があるため、おすすめはできません。

地盤調査はお金がかかるため省略したい気持ちも分かりますが、家を建てる場合の必要経費だと思って予算に組みこんでおくことが大切です。