固い地盤のある土地を探すには「ハザードマップ」の利用がおすすめ

公開日: 2025/01/15
家

「この土地の地盤の強さが気になるけど、購入する前に調べるのは難しいのではないか」と考える人もいることでしょう。しかし、ハザードマップを利用することで、その地域一帯の地盤の強さを大まかに把握できることをご存じでしょうか。本記事では、ハザードマップを活用した、固い地盤のある土地探しについて解説します。

そもそも地盤とは何か

地盤とは、住宅などの建物の基礎からの荷重が地面に伝わる地中部分を指した言葉です。

地盤の硬さは地層の種類や年代、成り立ちによって異なり、建物の荷重に対して必要とされる強さも異なります。家を建てる際、安全性を高めるために地盤補強を行うことがあります。

硬くて安全性の高い地盤であれば補強が不要でコストを抑えられますが、軟らかい地盤の場合は適切な地盤補強工事が必要です。適切に補強しないと、基礎の沈下により住宅が傾くなどのトラブルが生じるかもしれません。

地盤の種類と場所

地形は、標高の高い丘陵地や台地と、川の周辺に広がる平野部の2つに大別されます。

まず、丘陵地などの標高の高い場所には硬い洪積層があります。これらは良好な地盤ですが、斜面が多いため造成が必要になることが多いです。一方、洪積層より新しい沖積層が広がる平野部は、とくに、湿地などを埋め立てた人工地盤が多く、一般的に軟弱地盤が多いです。

ただし、すべての丘陵地が良好な地盤で、すべての平野部が軟弱地盤であるわけではありません。たとえば、丘陵地でも盛土を行った谷地などは軟弱地盤となります。とくに、切土と盛土の境目に建てた家は不同沈下のリスクがあります。

一方平野部でも、昔の川の氾濫で砂が堆積した自然堤防は強い地盤で、こういった場所は高価格で売り出されることが多いです。

ハザードマップを活用すると地盤情報を調べやすい

地盤補強のコストを抑えたい場合は、安定した地盤の土地を購入することが重要です。

そのため、土地探しの段階で住みたいエリアの土地情報や地盤情報を把握することが必要です。地盤情報を把握するのに便利なツールのひとつに、ハザードマップがあります。

ハザードマップの概要

ハザードマップは、地域の災害リスクを示した地図のことです。

洪水や津波、高潮、土砂災害、地震、火山の噴火など、さまざまな災害のリスクを視覚的にわかりやすく表示しています。どのような状況でどのような被害が想定されるかを色分けなどで示しているので、災害リスクを事前に把握するための重要なツールです。

多くの自治体がハザードマップを作成しており、ウェブサイトで閲覧・ダウンロードできるほか、パンフレットとして配布されています。とくに、国土交通省が提供する「ハザードマップポータルサイト」は便利です。

このサイトでは、住所を入力することで災害別のリスク情報を確認でき、各自治体が公開しているハザードマップへのリンクも提供されています。

ハザードマップ確認の手順

まず、住みたいエリアの自治体のウェブサイトにアクセスし、ハザードマップのページを探します。

次に、該当地域のハザードマップをダウンロードまたはオンラインで閲覧し、地震や浸水などのリスクを確認します。国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」を利用すれば、複数の災害リスクを一度に把握でき、非常に便利です。

ハザードマップを確認することで、その土地がどの程度安全かを判断しやすくなります。たとえば、地震の際に揺れやすい地域や洪水のリスクが高い地域を避けやすくなります。これにより、将来的な災害リスクを減らし、安全で安心して暮らせる土地を選べるようになるでしょう。

家を建てる際の地盤に関する注意点

最後に、家を建てる際の地盤に関する注意点をいくつか紹介します。

特殊地盤であるかチェック

まず、盛土がされた土地や腐植土などの特殊地盤ではないか確認しましょう。

盛土は比較的新しい土で埋め立てられた土地であり、地盤が安定していない可能性があります。また、腐植土は有機物が多く含まれているため、地盤が弱いことがあります。このような土地では地盤対策が必要になることが多く、対策費用が高額になりがちです。

地盤調査・地盤改良工事を適切に実施する

土地を購入した後は、地盤調査を行い、適切な対策を講じることが必要です。

地盤調査によって土地の強度や安定性を確認し、必要な地盤改良工事を計画します。とくに、盛土などの軟弱地盤の場合、地盤対策に100万円から500万円程度の費用がかかることもあります。

安価な土地を購入した場合でも、地盤対策費用が予想以上にかかることがあるため、土地代と地盤対策費をセットで考えることが重要です。

中古戸建てを購入する際は地盤の状態に要注意

中古戸建てを購入する場合も、地盤の状態に注意が必要です。

とくに、2000年の建築基準法改正前に建てられた中古住宅では、地盤調査が行われていない可能性が高いです。このため、地盤に対する対策が不十分である場合があります。既存の建物の地盤を補強することは非常にコストがかかり、建て替えと同等の費用がかかるかもしれません。

まとめ

家を建てるための土地探しには、地盤の硬さや安全性が重要です。ハザードマップを活用すると、その地域の地盤の強さや災害リスクを大まかに把握できます。丘陵地は洪積層が多く硬い地盤ですが、平野部は沖積層が多く軟弱地盤の可能性があります。そして、土地購入後は地盤調査と適切な地盤改良工事が必要です。とくに、盛土や腐植土の土地では高額な対策費用がかかることもあります。また、中古戸建ての購入時には、地盤の状態や基礎の健全性を事前に確認することが大切です。

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